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HDD丸ごと暗号化ソフトProtectDriveとUSB認証デバイスiKeyを組み合わせた「ProtectDrive for Free Agents」を発表

USB認証デバイス保有者のみが暗号化HDDからWindowsを起動可能に

アイル・オープンソース株式会社

 アイル・オープンソース株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役:関谷恵美、以下、IOS)は、Windows向けHDD丸ごと暗号化ソフトProtectDriveとUSB認証デバイスiKey 1000を組み合わせた「ProtectDrive for Free Agents」を本日発表、販売開始します。

 「ProtectDrive for Free Agents」は、HDD丸ごと暗号化ツールとUSB認証デバイスをセットしたものです。万が一のPC紛失時のデータ漏洩対策としてHDDの暗号化とパスワードによる保護に加えて、USB認証デバイスも必要とすることで、より高度な対策を容易に実現できるよう必要な製品・サポートを組み合わせたものです。

 

 HDD丸ごと暗号化ツールProtectDriveは、Windows XP及びWindows Vista全エディションに対応しています。管理サーバーが不要で、1台から導入が可能です。(注1)
 また、USBメモリの暗号化機能や、パスワードを紛失した場合でもログオンができるようにしたり、Windowsが起動しなくなった場合に暗号化したHDDからデータを抜き出すことができる障害復旧ツールが標準で付属しています。(注2)

 ProtectDriveインストール後は暗号化HDDからWindowsを起動する時にパスワード入力による認証(プリブート認証)が必須となりますが、プリブート認証時にパスワードに代えてUSB認証デバイスを必要とすることで、USB認証デバイスを持たない第三者によるWindowsの起動を防ぐことができます。

 ProtectDriveとiKey 1000は共に日本セーフネットの製品で、ProtectDrive設定ツールを使いプリブート認証時のiKey 1000連携機能を有効にすることができます。

 本製品の主なターゲットとしては、個人または数名単位で業務を遂行されるコンサルタント、会計士、税理士、弁護士等を想定しています。

■「ProtectDrive for Free Agents」の特長

 ProtectDrive for Servers 9
 

  1. パスワード紛失やWindowsが起動しなくなった場合に利用する障害復旧ツールが標準で付属します。ツールの利用に管理サーバーは不要なため、 ネットワークにつながらない場所でも障害復旧が可能です。
  2. 内蔵HDDの他、USBメモリ及びUSB接続HDD暗号化機能が標準で付属します。
  3. 本製品のインストールによる利用アプリケーションの制限はありません。
     (HDDパーティションのリサイズ・ツールなど、一部ソフトウェアを除く)
  4. ActiveDirectoryを使った暗号化設定の集中管理を行う機能が付属します。
     (ActiveDirectoryの入ったProtectDrive集中管理サーバーのHDD暗号化を行わない場合には、集中管理サーバーのライセンス費用は不要です。)

 

■パッケージ内容、対応OS及び価格

 ○パッケージ内容:
   ・ProtectDriveインストールメディア
    (ライセンスファイル及び保守期間を記した電子ファイル含む)
   ・iKey 1000 SDK一式
 
 ○対応OS:
   ・Windows XP、Windows Vista(注4)
 
 ○価格:
   ・定価:79,800円(税抜、ProtectDrive年間保守初年度分含む)
  
 ○製品WebサイトURL
   ・URL : http://www.i-will-opensource.jp/protectdrive/

尚、製品は本日より楽天市場内オンラインショップよりご購入頂けます。
 *オンラインショップURL:http://www.rakuten.co.jp/osj-online/

注1 ActiveDirectoryを使って設定の集中管理することも可能です。
注2 ProtectDrive付属ツールを使った障害復旧には、正常に起動するWindows PCがもう1台必要な場合があります。また、一部ツールの実行にはMS-DOSの知識が必須です。尚、障害復旧時もサーバー不要で、ネットワークにつながらない環境でも障害復旧を行うことができます。
注3 計2本のうち、1本は予備としてご利用下さい。
注4 Windows 7には今後対応の予定ですが、具体的なスケジュールはまだ公表されていません。

※その他の製品名および会社名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。

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